2009年12月31日木曜日

デジタルとアナログの挨拶

本年も残すところ数時間 
一晩明ければ新年を迎える。


実は先週のクリスマス
幣社よりグリーティングカードを送信させていただきました。

このBLOGをご覧の方を始め、面識のある方へ楽天グリーティングカード(Eメール)を配信いたしましたが、お手元に届きましたでしょうか?

一般的な 宿から顧客へのRメールと違い、営業メッセージを一切入れていないので顧客や大切な方々からも好評をいただき恐縮した次第です。

昨今 宿泊施設からのRメールを多数受信している方にとり、
他の施設との差別化に「楽天グリーティングカード」かなり有効ではなかろうか?
そんな発想から、活用例として参考にして頂ければ幸いである。

名前からもお判りの通り、グリーティングカードが持つイメージからすれば、クリスマス期にはマッチした感があるが、こと正月向けとなると少し無理があるかなと思うのは私だけだろうか。


アナログの極みかも知れないが「年賀状」という慣習
日本古来のDRMでもある。


サービス業の宿命 景気の後追いとは言え、
この年末年始の入り込み状況は、大方の予想通り尋常ではない。


正に宿存続の岐路である。


しかしながら
私どもは皆様と共に最善をつくしたい。


2010年が良い年でありますように。

2009年12月13日日曜日

動画は現実

前回のスレッドでは、インターネットの現実性を書いたが、
関連して動画について触れてみる。


文章だけではイメージを伝えきれない事が多く、「書き手」と「読み手」との間のイメージの相違を埋めるのが、画像(静止画)であり動画であろう。



ところで皆さんは、ルービックキューブをご存知だろうか?

6面体の色を合わせる立体パズルであり、今でも世界的に愛好者がいるらしい。
いかに速く6面全ての色を合わせる事が出来るか?


これをナント、足だけで完成させてしまうというのだから驚く。
正に、百聞は一見に如かず


パソコンで動画を見るのが初めての方もいるので説明します。
下は「YouTube:ユーチューブ」という世界的な動画投稿サイト。画像の中央部、「再生マーク △」を押してください。




海外の動画の為、説明が英語だが是非 ご覧いただきたい。
メイキング オブ ルービックキューブ(足偏)





驚きの映像。。。





実はトリック動画として、
最初から完成しているルービックキューブを足で崩していき、その動画を逆再生して、YouTubeに投稿したら、凄い反響だった為 種明かしの動画がYouTubeに投稿された次第。



微笑ましい話である。
日本には少ないウィットにとんだ悪戯。

デジタル技術も一段と容易になり、動画編集も敷居が低くなった。


巷では 楽天トラベルの口コミ投稿に、画像が加わる事で悪意ある投稿を懸念する声がある。
また素人撮影による作品の低品質さも心配材料だろうか。


しかしながら、インターネットや動画技術が嘘をつく訳ではない。
人が作り、人が投稿する。

ここを外さなければ素晴らしい仕組みではなかろうか。

2009年12月8日火曜日

リアルとネット オフラインとオンライン

リアルとネット  オフラインとオンライン


表題の言葉
観光業界でも以前より耳にする言葉である。

「リアルエージェント」と「ネットエージェント」は観光業界での代表的な使用例だろうか。


店舗を構え対面販売を行なうのがリアルエージェントと呼ばれ、既存の旅行代理店や大手旅行会社を指していた。



ご存知の方も多いかと思うが、既存旅行業界最大手の「JTB」が、23年度中に既存の200店舗を削減すると発表した。
併せて、インターネット販売事業に軸足を移す計画も発表された。


また、大手旅行会社「日本旅行」の販売チャンネルとして「赤い風船」という商品があり、主に旅館や観光・リゾートホテルが旅行協定を結び、お部屋を提供していた。
従来より日本旅行のインターネット販売には「宿ぷらざ」ブランドがあり、在庫もプランも別である。

先般この「赤い風船」がインターネット販売商品として加わり、契約施設によっては、クローズドマーケット価格での商品がインターネット販売されてしまい困惑している施設も多いのではなかろうか?


既にリアル○○とかネット△△ という呼び方が、意味を成さない事例の一つだと感じた。


実態が在るか無いか?
現実か虚像か?


論議された時代があった。
今や、オフラインか?オンラインか?
これだけが区分けする言葉である。

つまり、インターンネット上で行なえるものが、オンラインと呼ばれ、それ以外はオフラインである。


「オンライン」とても能動的で、現実味のある言葉だと思う。


「日本最大の宿泊予約サイト」イコール「日本最大の旅行業社」
と謳う事に、異を唱える人はもはや少数派となった。
これも現実。